G検定(じーけんてい)とは
G検定とは、AI・ディープラーニングをビジネスで活用するための知識を測る検定です。日本ディープラーニング協会（JDLA）が実施しており、AIをつくる技術者ではなく、AIを「使う側」「企画する側」の人材を主な対象にしています。「G」はジェネラリスト（Generalist）の頭文字。受験資格に制限はなく、文系・理系を問わず誰でも挑戦できます。AIの基礎から、何ができて何が苦手かまでを一通り押さえたい。そんなビジネスパーソンの入門から実務レベルの登竜門といえるでしょう。
正式名称：ジェネラリスト検定（G検定）
どんな試験なのか
形式を知ると、性格が見えてきます。G検定は約145〜160問の知識問題（多肢選択式）を、100分前後で解く試験です。プログラムを書かせる実技ではなく、用語や考え方の理解を問うのが中心。自宅のパソコンから受けられるオンライン試験もあり、忙しい社会人でも挑戦しやすい設計になっています。出題は人工知能や機械学習の技術にとどまらず、個人情報保護法や著作権法、AI倫理といった「正しく使うためのルール」まで広く及びます。AIを語れるだけでなく、安全に扱える土台が問われるわけです。
E資格との違い（どちらを受けるべきか）
最もよく混同されるのが、同じJDLAのE資格との違いでしょう。ひとことで言えば、G検定はビジネス活用層（ジェネラリスト）、E資格はAIを実装する技術者（エンジニア）向けです。G検定は受験資格がなく、知識を問う試験。一方のE資格は、JDLAが認定した講座の修了が受験の前提で、AIを実際に組み上げる力を測ります。経営の現場で言えば、企画・推進を担う人や管理職はまずG検定、開発を担うエンジニアはE資格、と役割で選ぶのが分かりやすい目安になります。
企業での使われ方
経営の視点では、DXを進めるための「共通言語づくり」に役立つ点が見逃せません。営業や企画の担当者がG検定レベルの知識を持てば、AIベンダーや社内の技術者との会話がかみ合い、的外れな期待や丸投げが減ります。資格手当や昇進要件に組み込み、学習のきっかけにする企業もあるようです。ただし合格はゴールではありません。知識を自社の課題にどう当てはめるかまで踏み込んでこそ、投資が生きるのではないでしょうか。
Topic技術だけでなく「法律・倫理」まで出題されるのはなぜか
G検定の出題範囲を見ると、機械学習などの技術に並んで、個人情報保護法や著作権法、AI倫理といった法律・ルールの分野が入っています。AIの検定なのに法律？と意外に思うかもしれません。けれどビジネスでAIを使う立場では、技術的にできること以上に、やってはいけない一線を知っていることが問われます。便利さの裏でつまずく多くは、ルールの見落としから。活用層向けの検定が守りの知識まで求めるのは、理にかなった設計といえるでしょう。
G検定に関するよくある質問
- G検定は年に何回受けられますか？
- 2026年は、自宅などから受けられるオンライン試験が年6回、指定会場で受ける会場試験が年3回実施される予定です。受験機会が比較的多く、自分の都合に合わせて挑戦しやすくなっています。
- 受験するのに必要な資格や前提条件はありますか？
- ありません。学歴や実務経験を問わず、誰でも申し込めます。エンジニア向けのE資格が認定講座の修了を必須とするのに対し、G検定はそうした前提条件がない点が特徴です。
- 生成AIパスポートとはどう違いますか？
- 生成AIパスポートはChatGPTのような生成AIに絞った入門資格で、安全な使い方に重きを置きます。G検定は生成AIに限らず、機械学習やディープラーニングを含むAI全般を幅広く問う点が異なります。
