ピープルアナリティクスとは

ピープルアナリティクスとは、従業員に関するデータを分析し、採用・配置・育成・定着といった人事の判断を裏づける手法のことです。勘や経験だけに頼っていた人事の意思決定を、社内にたまったデータで補強します。人材を「コスト」ではなく経営を左右する資源としてとらえ、その活かし方をデータで見極めようとするカテゴリの取り組みといえるでしょう。

英語表記:People Analytics(HRアナリティクス/人材データ分析とも)

ピープルアナリティクスの仕組み

使うのは、社内にすでにあるさまざまな人事データです。勤怠や評価、エンゲージメント調査の回答、在籍年数、研修の受講履歴といった情報を集め、組み合わせて傾向を読み解きます。たとえば「どんな経歴の人が活躍しているか」「どのチームで離職が起きやすいか」を数字で示す。経験則を、根拠のあるデータで確かめたり覆したりできるのが特徴でしょう。近年はAI機械学習を使い、過去のパターンから将来を予測する使い方も広がっています。

従来の人事データ集計との違い

離職率や採用数といった数字を集計するだけなら、これまでの人事レポートでも行ってきました。ピープルアナリティクスが違うのは、「なぜそうなるのか」「これからどうなるか」という経営課題に踏み込む点です。単に現状を記録するのではなく、要因を探り、打ち手につなげる。たとえば離職予測は、ピープルアナリティクスを退職リスクの予測に応用したもので、この手法が扱う領域のひとつにあたります。人事の枠を超え、事業全体の意思決定に役立てる広がりを持つのも特徴です。

ビジネスでの使われ方

活用の場面は人事のほぼ全域にわたります。採用では活躍しやすい人材の特徴をつかみ、配置では適材適所を、定着では離職の予兆をとらえて先に手を打つ。要員計画や研修の効果測定にも使われます。採用や育成には大きなコストがかかるだけに、データで打ち手の精度を上げることが、そのまま経営の利益につながり得るのです。ただし、データはあくまで判断の材料であって、最後に決めるのは人。数字を鵜呑みにせず、現場の文脈と合わせて読むことが欠かせません。

プライバシー・公平性の注意

従業員のデータを扱う以上、配慮すべき点が2つあります。ひとつはプライバシー。どこまでのデータを、何の目的で集めるかを明確にし、監視されていると社員が感じない運用が要ります。もうひとつは公平性です。過去のデータに偏りがあれば、AIはその偏りごと学んでしまうため、特定の属性に不利な結論が出ていないかの点検が欠かせません。分析の結果は本人や職場をよくするために使い、不利な扱いの根拠にしない。この線引きが、信頼して使える仕組みにするための土台になります。

Topic「管理職は重要でない」を証明しようとした実験

ピープルアナリティクスの有名な事例に、Googleが2008年に始めた「プロジェクト・オキシジェン」があります。意外なことに、この調査は当初「管理職の質はチームの成果に影響しない」ことを証明しようとして始まりました。ところがデータを分析すると、結論は正反対。良い管理職のチームほど離職が少なく、満足度も成果も高いと分かったのです。さらに、優れた管理職に共通する行動を並べたところ、エンジニアが重んじそうな「技術的な専門知識」はリストの最下位でした。思い込みをデータが裏返した――ピープルアナリティクスの面白さがよく表れた逸話です。

ピープルアナリティクスに関するよくある質問

専任のデータ専門家がいない会社でも始められますか?
小さく始められます。最初から高度な予測を目指さず、勤怠や離職といった既にあるデータを見える化するところからで十分です。大切なのは分析の精緻さより、出てきた事実を打ち手につなげること。まずは解きたい課題をひとつ決め、それに関わるデータから取りかかるのが現実的です。
社員を評価したり選別したりするための仕組みなのですか?
本来の目的は逆で、人材をよりよく活かし定着させるための手法です。「辞めそう」「向いていない」といったラベル付けに使うと、監視や差別と受け取られ信頼を損ないます。分析結果は本人の支援や職場の改善に使い、不利な扱いの根拠にしないことが前提です。
いつごろから注目されるようになったのですか?
2010年代に広まった考え方です。Googleが2008年に始めた管理職の研究などが知られるきっかけになり、人事を勘や慣習でなくデータで支える流れが定着しました。近年はAIや機械学習でより踏み込んだ分析・予測ができるようになっています。

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